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財形貯蓄制度の活用方法
職種ごとの貯蓄額

財形貯蓄による貯蓄残高は職種ごとに若干の違いがあります。そもそも職種によって給与水準にも違いがあるため、給与水準が違うと財形貯蓄に関係なく貯蓄額に違いがでてくるというのは当然のことです。貯蓄額の多い職種は上から順に銀行や投資系、企画系、法務系、人事系、総務系というふうになっています。事務系と専門職の貯蓄額が多いということが分かります。

財形貯蓄を利用する率が高い職種に共通する特徴は、どれも給与が高めだということです。さらに公務員なども財形貯蓄の利用が多く、事務系の職種は総じて財形貯蓄の利用が多いとも言えます。実際に事務系ではない職業の財形貯蓄の利用率は低く、とくに貯蓄額と財形貯蓄の利用率どちらも低いクリエイター系の職業は、財形貯蓄の利用に対する意欲も低い傾向にあります。

先行きの不安定で勤務時間の長い職業だと貯蓄も少なめという統計もでており、実際定時で終わる職種の場合は財形貯蓄の利用などに意欲的な人が多いです。たとえば医療関係でいえば、看護婦や医師よりも研究者や薬学系のほうが貯蓄に意欲的なのです。とはいえ財形貯蓄を行うには貯蓄をしても余裕があるくらいの財力が必要なので、必然的に最も財形貯蓄の利用が多い職業は給与の高い職業ということになります。

財形貯蓄の利用はどの職種でも年齢の上昇とともに増えていきますが、30歳くらいでマイホーム購入や車購入、結婚などを理由に貯蓄額がいったん減る傾向にあります。そのため財形貯蓄の利用に必要な一定以上の給与を30歳前までに手にしていない場合、財形貯蓄の利用率も低いままになる傾向にあります。